尾道駅前で見たバス２０２４（中国バス編）

１１月に広島や岡山あたりへ行く機会がありました。広島市内は何度も行っているので、今回は別なところでもと思い、尾道駅で途中下車。
ということで、「尾道駅前で見たバス２０２４」と題したバス画像のよせ集めを２回ほど更新します。今回は記録出来た中国バスの画像を３枚ほど並べていきます。


社番：Ｉ１４０２．
現在の中国バスは経営に行き詰った旧中国バスのバス事業などを引き継ぐため、２００６年に誕生した両備グループの事業者です。路線バスは福山市をはじめとした広島県東部エリアに展開しており、尾道駅には甲山への路線が発着しています。
現在の中国バスが誕生してから１５年以上経過し、旧中国バスから引き継いだ路線車両は新車・移籍車導入による代替で姿を消しつつあります。まずは現在の中国バスの自社発注車となる、いすゞＬＲノンステップ車。新生中国バスの塗装は旧中国バスと両備バスの折衷案的なデザインでスタートしましたが、徐々に簡略化していき、現在の自社発注車は白地に裾部と側面窓周りを青色にした画像のようなデザインとなっています。塗装デザインは簡素となりましたが、一方で旧中国バスだけでなく、両備バスにも無かった５つのマーカーライトを装備しているのが特徴です。

下関駅前で見たサンデン交通２０２４

拙ブログでは今年１月から「下関市内で見たサンデン交通２０２３」と題したバス画像のよせ集めを更新しました。今年１０月また下関へ行く機会がありましたので、２０２３年に見られなかった車両の画像を中心に並べていきます。


下関２００か１５．
まずはサンデン交通ではレアな存在といえる「下関２００か」払い出しナンバー車から、三菱ふそうＭＫ１０．５ｍサイズノンステップ車。ＰＡ規制車の自社発注車で、屋根に載っているのは冷房機器のみというのがコロナ禍前のサンデン交通標準仕様です。
さて、画像の車両を導入した頃のサンデン交通ノンステップ車は正面にも「人と地球にやさしい ノンステップバス」という標記を貼っていました。いつの時期か分かりませんが、なんらかの整備を行った際に標記を剥がしたようです。

四街道で見たバス２０２４年３月（ちばグリーンバス編）

今年の３月、久々に千葉県の四街道駅周辺へ行った際に画像したバス画像のよせ集め。
今回はちばグリーンバス編と題し、記録出来た乗合車の画像を並べていきます。

ちばグリーンバスは京成電鉄直営のバス事業を引き継いだ地域分社です。２０００年に京成電鉄直営の佐倉営業所田町車庫の移管を受け営業を開始し、現在も佐倉市を中心に路線網を展開しています。

  

なお、型式・年式は『ＢＪハンドブックシリーズＲ６４ 京成バス』（２００８）， ＢＪエディターズを参照しました。

 

社番：ＣＧ－１７１．ＰＫＧ－ＬＶ２３４Ｌ２（０７年車）。

ちばグリーンバスは一般乗合車にいすゞ車メインで導入しています。
まずはＰＫＧ規制車の大型ワンステップ車。クーラーは当時いすゞ車標準だったサーモキング製を搭載しています。

四街道で見たバス２０２４年３月（千葉内陸バス編）

更新しているバス画像のよせ集めが九州各県の事業者ばかりとなっているので、たまには関東地方の事業者でも。
というわけで今年の３月、久々に千葉県の四街道駅周辺へ行った際に画像したバス画像のよせ集めを２回ほど更新します。今回は千葉内陸バス編と題し、記録出来た乗合車の画像を並べていきます。

千葉内陸バスは千葉県四街道市内に造成された大型住宅団地・戸建住宅地の足として１９７５年に誕生した京成グループのバス事業者です。京成電鉄直営のバス路線が運行しているエリアにも関わらず、わざわざ別会社を設立したのは補助金絡みのため。１９６０年代末頃から開発利益の伴わない大型住宅地への交通輸送がなかなか改善しないことを問題視し、車両導入費用などの補助を拡大する施策が行われました。ちなみにこの施策を活用するため京成グループで誕生した代表格が千葉海浜交通と千葉内陸バスとなります。
１９９０年代以降は京成電鉄および京成バスから路線移管も行われ、運行エリアが拡大しています。長らく前後扉仕様の日野長尺車が中心となっていましたが、交通バリアフリー法施行後は前中扉仕様になるとともに、長さも短い車両が多くなってきています。また、新車導入と並行して京成バスをはじめとしたグループ間転籍車の導入も進められています。


社番：１１４８．
まずは自社発注の日野ＫＶノンステップ車。白地に緑色の帯という塗装は創業当初からのデザインで、正面の塗りわけは何らかのモチーフか意味がありそうです。また、側面の「ノンステップバス」標記は窓上にあります。

バスラマ ２０６号

１０月２７日に行われた衆議院選挙の結果、与党は過半数割れという結果となりました。いわゆる裏金問題により自民党の公認を得られなかった候補者は明暗分かれる選挙結果となりました。八王子市の大半をしめる東京２４区の選挙区からは公認を得られなかった前職が当選するのか注目を集めましたが、小生居住エリアの選挙区は分割により立川市・日野市と同じ東京２０区。こんな形で由木村が日野と合併した世界線が現実のものになろうとは。感慨深いものです。というわけで、月末恒例バス雑誌の感想という名の、同じ選挙区とはいえ立川の候補者が由木村エリアをどれだけ重視しているのか疑問なところ。偶数月はバスラマこと、『バスラマインターナショナル２０６号』です。

特集は１０月刊行号恒例の「最新バス機器・用品ガイド」です。様々な商品・サービスを知ることが出来るだけでなく、バス業界という局所的なトレンド（と、専門誌に広告出稿する景気の良い企業）を知ることも出来る特集ですが、今回ガイドページに商品を掲載したのはわずか９企業。正直寂しいラインナップです。

特集と銘打たれていませんが、今号の中心はやはり各地に登場した電気バスの話題といえます。特にカルサンｅ－ＪＥＳＴの国内納車１号車・２号車の話題と、国際興業バスが導入したレトロフィット電気バスについて詳しく取り上げています。レポート・トピックスでは、日本各地で行われた「バスの日」関連のイベントなどを取り上げています。

小生的に気になったのは、やはり「京成グループがバス事業を再編」というトピックス記事。これは「現在京成バスを筆頭に１８社（整備会社１社含む）で展開するバス事業を、最終的に地域別の５つの事業者に再編成する 」という大掛かりなものです。


社番：１２３２．２０２４年３月記録。
京成電鉄グループのバス事業者各社では、既に不採算路線の移管やエリア調整を行っており、近年は車両のグループ間転籍事例も多く見られるようになりました。千葉内陸バスに在籍する画像のいすゞＬＲノンステップ車は京成タウンバスからの移籍車。塗装変更は最小限という感じですが、元カラーほぼそのままで使用しているグループ事業者も少なくないので、千葉内陸バスはまだ塗装変更する力があるといえそうです。

今回発表されたのは、まず「今年１１月１日に京成電鉄１００％出資の中間持株会社・京成電鉄バスホールディングス（ＨＤ）を設立、京成電鉄と各グループ会社が保有する固定資産の一部、および京成電鉄と新京成電鉄によるグループバス事業会社の経営管理事業を新会社に移管するとともに、バス事業会社の再編成を図る。再編は京成バス以外の各社が２０２５年４月１日、また京成バスは２０２６年４月１日の予定 」となっています。ちなみに中間持株会社の京成電鉄バスホールディングスは「現 昭和タクシー有限会社を商号変更 」とのこと。おそらくタクシー会社統合の過程で休眠状態となっていた会社を活用する。今後公表されるであろうホームページの会社概要は設立年と事業開始年がだいぶ異なることになるでしょう。そういえば１９９５年に千葉県成東地区の京成電鉄直営のバス事業を引き継いだ地域分社の「ちばフラワーバス」は有限会社冷熱サービスを商号変更したものだったことを思い出しました。
そんな余談はともかく、深刻なドライバー不足など様々な要因から地域分離子会社の再統合の動きがみられる昨今のバス業界ですが、新京成電鉄吸収合併のタイミングで京成バスと地域分離子会社の統合だけに留まらず、東京ベイシティ交通や千葉海浜交通・千葉内陸バス、１９７０年代に京成グループ入りした千葉中央バス、１００年以上の歴史がある千葉交通も巻きこむ大掛かりな再編を行うとは驚きました。

２０２５年４月１日の再編で、京成タウンバスが「京成バス東京」、京成トランジットバス・松戸新京成バス・船橋新京成バス鎌ヶ谷営業所・東京ベイシティ交通を統合した「京成バス千葉ウエスト」、ちばレインボーバス・千葉海浜交通・京成バスシステム・船橋新京成バス習志野営業所を統合した「京成バス千葉セントラル」、千葉交通・千葉中央バス・成田空港交通・千葉内陸バス・ちばフラワーバス・ちばシティバス・ちばグリーンバスを統合した「京成バス千葉イースト」、統合に加わらず単独で京成電鉄バスＨＤの子会社に移行するのが「東京ＢＲＴ」（２０２６年４月１日移行）と整備会社の「京成自動車整備」（２０２５年４月１日移行）です。
わざわざ複数の事業者に再編したのは効率的な路線再編だけでなく給与水準の関係もあると推測します。ドライバー不足で悩まされているこのご時勢、再編に伴う賃金水準の引下げなんかしたらドライバーの大量離脱は必至です。賃金水準の高い事業者に合わせるため損益分岐を考慮すると東京と千葉で分け、かつ「京成バス千葉」だけでもイースト・セントラル・ウエストの３つに分けるしかないのでしょう。ただ再編ありき過ぎて、愛社精神というか心情的なところがあまりにも考慮されていないような気もします。せめて社名だけでももう少し旧社名を尊重したもの、もしくは２０００年代初頭のいわさきコーポレーションの愛称としての「鹿児島交通」のような形で残せないものか再考してほしいところです。とはいえ、この事業者再編で、これまで回送距離の長い飛地路線を移管ではなく担当営業所変更だけで済ませられることや、まとまった台数の新車導入によるコスト削減、車両転属が容易になるなど様々なメリットがありそうです。